データセンター内のサーバー

データセンター: コロナ禍における需要の変化

By Sally Eaves 教授
6 2020

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Sally Eaves 教授は最高技術責任者、先端技術科教授であるほか、特に AI、FinTech、ブロックチェーン、5G といった新生技術の専門分野でデジタルトランスフォーメーションのグローバル戦略アドバイザーとして豊富な経験を有し、ビジネスの変革に寄与すると共に社会的な影響力を持つ。国際基調講演者、そして著者でもある Sally 氏は、Frontier Technology and Social Impact 賞の公式受賞者である。同賞は 2018年、国連で授与された。Aspirational Futures 社を創立してテクノロジー分野におけるインクルージョン、ダイバーシティ、付帯を促進する「倫理重視型テクノロジー」の啓蒙家として称賛された。

「自宅隔離」の中、データは不可欠なユーティリティとなっている

SSD をサーバーに搭載

世界が前例のない不測状況にある中、働き方、学習、生活は短期間に大きく変化した。不測の事態に備えることはデータセンター業界の中核であり、‘これまで気付かれていなかったこの設備は今日、世界各国にて必要不可欠なサービスに分類‘されるようになった。企業の規模、業種を問わず、コロナウイルスは経済全体の存続をも脅かしている。こうした変化や課題に対応するため、既存のサービスを最適化しながら新しい需要に応えることが戦略上かつ運営においてデータセンターの急務と言える。こうした需要激増に対応する上で 2 つのキードライバーがある。その 1 つは多くの企業や組織によるテレワークへの大量移行をこなすためのコンピューティング容量だ。デジタルインフラストラクチャは、世界経済にとって前例を見ない重要性を呈するようになった。ビデオ会議、リモート医療、eコマース、eラーニングの急増のみならず、自宅で娯楽に過ごす時間が長くなっているため、データ容量のニーズが激増している。

ラップトップを積載したサーバーラックの近くに立つ人

データセンターのスループットへの需要は記録的な数字を見せている。

最近発行された Kingston の記事 1 によれば、‘5G、IoT、エッジコンピューティングが消費者の飽くなきデータニーズをさらに増大をさせているとしている。こうした推移にコロナ禍を重ねて見よう。 2020年3月11日、フランクフルトに所在するデータセンター・サービスプロバイダ Deutsche Commercial Internet Exchange では、データスループットが秒あたり 9.1 テラビッ.トまで上がり、世界記録 2 となった。Vodafone では。インターネット・サービスプロバイダ業界全体で複数市場のデータ使用量が急上昇し、50% のデータトラフィック増 3 を記録した。BT は仕事、学習、生活に必要なデータニーズをサポートするため、家庭ブロードバンドの使用量制限 4 を解除した。ダウンタイム 5 を含む‘インターネットの保全性はこれまでのところ改善傾向にある。 しかし、こうした前例のないトラフィック激増に対応できるレベルではない。さらに、データセンターのトラフィックやワークロードは増えており、今後も増え続けているものの、IEA (International Energy Agency) 6 の分析によるとデータセンターの世界的なエネルギー需要は下がると予測されていることから、注視が必要だ。こうしたエネルギー需要の減少は、冷却システムの稼働効率化に加え、100% 再生エネルギーによるハイパースケールデータセンターの稼働が後押しするであろう。

ハイパフォーマンス・コンピューティングがウイルス研究の武器となる

サーバー

2 つ目のキードライバーは、スピードとコンピューティングパワーのニーズである。そこで期待されるのがハイパフォーマンス・コンピューティング (HPC) であり、ワクチンと治療に向けた研究で大量のデータセットを生成可能にする。研究所や製薬会社は疫学やバイオインフォマティクスの分野でシミュレーションや計算にはじめて HPC を膨大なスケールで活用している。こうした取り組みは新薬品の開発期間を劇的に短縮できる。

Coronavirus High-Performance Computing Consortium7 は、330 ペタフロップスの処理性能、775,000 の CPU コア、さらに 34,000 の GPU を通じてテクノロジー、政府、大学のリーダーに共同開発の手段を提供している。ウイルスをより深く理解し、ワクチンの開発に向けた治療法を生み出す取り組みに、秒あたり 330 兆フロップスの処理が可能となっている。これは、IBM、Amazon、Microsoft、HPE、Google が競争を超え、協力し合って取り組むといった模範例を生み出した。

データセンターがクラウドコンピューティングとインターネット回線を通じてスピード、柔軟性、可用性の増大し続けるニーズに応えられる‘巨大設備であることは意外と知られていない。オペレーターはダウンタイムや多種ユーザーグループへのサービス途絶といったリスクを回避するため迅速に対応した。Gartner 社の推測によると、IT ダウンタイムの平均コストは分あたり $5,600 に上っており、IT 経営者の間で最も懸念されている事項の 1 つに挙げられている。世界各国で消費者が食料やトイレットの買い占めに走るといった現象 8 は、データセンターの顧客にも見られた。ニーズ拡大に応え、ビジネスの存続が危ぶまれないよう、予備の容量と帯域幅を確保しようとしたのである。

バーチャル処理を「バーチャル」に管理

Cityscape - マイクロチップの蛍光線描画

データセンターオペレーターが管理基準を公開し、必要に応じて最重要データ 9 を保護するために新しいクラウドサービスを優先するなど、安心を生み、信頼を維持する上で透明性は欠かせない。プロバイダの大半は、データ使用量を超えた帯域幅コストを短期間無償にするなど、既存の顧客に絶大なサポートを提供している。SME クライアントの多くは予測も計画もしなかったほどのネットワークトラフィックとスループットの需要激増に直面しており、追加料金を課されずに現存の CDR やポートの最大スループットを超えてシステムロードやネットワークを増やせることは、コロナ禍にある中、ビジネスの存続を意味し得る。

しかし顧客や取引先のビジネスを存続させるには、データセンターのみならず、特にスタッフ、企業パートナー、サプライヤーの存続も不可欠となる。こうした課題を主にサポートするのは、特に医療、安全・衛生手順、人事、サプライチェーンなど、セクター間での情報共有である。これには政府との共同の取り組みも含まれる。例えば英国は、主な政策協議にデータセンターを盛り込むにあたり、DCMS Data Infrastructure Resilience Team を結成した。

同チームの最も重要な対策は、感染を招き得る経路をなるべく少なくし、施設のロックダウンを展開することであった。その一環として、施設へのアクセスを制限し、勤務人数を分割するほか、ソーシャルディスタンスを保つよう監視した。一方、人数制限、病気や自宅隔離などによるキースタッフの不在といった人材不足の課題も生まれた。

リスク軽減を図る上で、構内点検とリモート管理機能は不可欠である。センサー技術、‘Smart Hands’10 などといったサポートサービス、さらに配電や温度管理などキーパフォーマンスのシステム監視を連動させることでリアルタイム・リモート管理のレベルアップが可能になる。そこでハイレベルのデータ分析機能と緊急事態に備えるための予測機能が求められる。コンピューティングの容量、スピード、信頼性、電源の需要を満たすにあたり、コロナ禍でデータセンターをどこまで効果的にリモート管理できるかという課題も浮かび上がってきた。こうした現状を踏まえ、仕事、学習、コミュニケーション、娯楽、そしてウイルスの研究と治療に向けたサポートなど、データセンターが今日、表舞台に立っていることは明らかである。

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