データセンター： コロナ禍における需要の変化

#KingstonCognate が Sally Eaves 教授を招待

Sally Eaves 教授は、Cyber Trust の主事を務め、サイバー調査と研究の国際機構（Global Foundation of Cyber Studies and Research）のシニアポリシーアドバイザーです。「倫理重視テクノロジーの先駆者」として知られ、国連の先端技術と社会的インパクトアワード（Frontier Technology and Social Impact Award）の第一回受賞者です。最高技術責任者（CTO）としての豊富な経験を活かし、現在は先進技術分野の教授と、新興技術分野のグローバル戦略アドバイザーを務めています。教授は、デジタル変革（AI、5G、クラウド、ブロックチェーン、サイバーセキュリティ、統制、IoT、データサイエンス）の他に文化、スキル、DEI、持続可能性、社会的インパクトなどに関して著作、司会、基調講演、ソートリーダーシップなどの活動を行い、受賞しています。

教授は次世代の才能ある技術者を積極的に支援するため、教育やメンター活動などを行っており、インクルージョン、ダイバーシティ、教育と技術の公平性などを促進するために Aspirational Futures 社を設立しました。「Tech For Good」（倫理的なテクノロジー）に関する最新の著作をまもなく発行予定です。教授は技術分野で世界的に影響力がある人物として、Onalytica などの一流の団体によって常に高く評価されており、AI や 5G から持続可能性まで、多くの分野で世界的権威のトップ 10 に名を連ねています。

バーチャル処理を「バーチャル」に管理

データセンターオペレーターが管理基準を公開し、必要に応じて最重要データ {{Footnote.N58303}} を保護するために新しいクラウドサービスを優先するなど、安心を生み、信頼を維持する上で透明性は欠かせない。プロバイダの大半は、データ使用量を超えた帯域幅コストを短期間無償にするなど、既存の顧客に絶大なサポートを提供している。SME クライアントの多くは予測も計画もしなかったほどのネットワークトラフィックとスループットの需要激増に直面しており、追加料金を課されずに現存の CDR やポートの最大スループットを超えてシステムロードやネットワークを増やせることは、コロナ禍にある中、ビジネスの存続を意味し得る。

しかし顧客や取引先のビジネスを存続させるには、データセンターのみならず、特にスタッフ、企業パートナー、サプライヤーの存続も不可欠となる。こうした課題を主にサポートするのは、特に医療、安全・衛生手順、人事、サプライチェーンなど、セクター間での情報共有である。これには政府との共同の取り組みも含まれる。例えば英国は、主な政策協議にデータセンターを盛り込むにあたり、DCMS Data Infrastructure Resilience Team を結成した。

同チームの最も重要な対策は、感染を招き得る経路をなるべく少なくし、施設のロックダウンを展開することであった。その一環として、施設へのアクセスを制限し、勤務人数を分割するほか、ソーシャルディスタンスを保つよう監視した。一方、人数制限、病気や自宅隔離などによるキースタッフの不在といった人材不足の課題も生まれた。

リスク軽減を図る上で、構内点検とリモート管理機能は不可欠である。センサー技術、‘Smart Hands’{{Footnote.N58304}} などといったサポートサービス、さらに配電や温度管理などキーパフォーマンスのシステム監視を連動させることでリアルタイム・リモート管理のレベルアップが可能になる。そこでハイレベルのデータ分析機能と緊急事態に備えるための予測機能が求められる。コンピューティングの容量、スピード、信頼性、電源の需要を満たすにあたり、コロナ禍でデータセンターをどこまで効果的にリモート管理できるかという課題も浮かび上がってきた。こうした現状を踏まえ、仕事、学習、コミュニケーション、娯楽、そしてウイルスの研究と治療に向けたサポートなど、データセンターが今日、表舞台に立っていることは明らかである。

#KingstonIsWithYou